はじめまして、投資家の関原大輔（@sekihara_d）です。
今回は『日本株より米国株の方がおすすめの理由』について解説していきたいと思います。
株式投資のプレーヤーは数多くいると思いますが、米国株へ投資する人となると、それほど多くないのではないでしょうか。
海外株というとリスクが高いと思う人も多いようですが、実は国内株よりも米国株の方がはるかに安全であるという事実をご存知でしょうか。
米国は経済大国であり、その経済力は間違いなく世界一です。そんな米国市場と国内市場を比べれば、どちらが優位なのかは明らかです。
今回はそんな米国市場への投資が、いかに安全で優れているかについて解説していきたいと思います。
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日本株より米国株の方が安定している
まず国内株よりも米国株の方が間違いなく株価が安定しています。
下図は直近6ヶ月の値動きについて日経平均とNYダウを比較するために重ねたチャートになります。
日経平均とNYダウの比較チャート（6ヶ月）
直近では2018年10月初旬から株価の急落が始まったのですが、日経平均の方が圧倒的に下落率が高く、NYダウの方が踏ん張ってくれていることが分かると思います。
そして年末くらいから株価が戻り始めたのですが、ここでもNYダウの方が上昇率が高く、株価の戻りも早いことが分かります。
続いてもっと長期のチャートを見てみましょう。下図は同じく日経平均とNYダウを比較した直近10年間のチャートになります。
日経平均とNYダウの比較チャート（10年）
これは10年前の2009年からのチャートになるので、リーマンショックからの戻り方を表しているともいえます。
ここでもNYダウの方が、安定して力強く上昇していることが分かります。上昇率においても安定度においても、NYダウの方が明らかに優れています。
特に2009年から2012年までの間の、リーマンショックからの株価の戻り方に明らかな差が見られるのが特徴です。
NYダウにおいては2009年からは着実に上昇を始めましたが、日経平均においては2012年12月の安倍政権発足までの間は長らく低迷を続け、株価暴落のショックからしばらく抜け出せずにいました。
こういった側面からも、株価がいち早く回復してくれる米国株の方が安定度があり、優れていることがいえると思います。
日本株より米国株の方が成長率が高い
安定性だけではなく成長率の面においても、日本株より米国株の方が圧倒的に優れています。
下図は日経平均とNYダウのそれぞれ35年間の株価推移です。
日経平均株価 35年チャート
NYダウ 35年チャート
長期的に見ても、日本株は1990年代のバブル崩壊から未だに抜け出すことができておらず、この35年間、株価の成長は見られず、未だにバブルピーク時の半分ほどの株価にしか回復できていません。
一方で米国株の方は対照的に右肩上がりの力強い成長を続けており、この35年間でNYダウは約20倍にまで上昇しています。
日本株は横ばいであるのに対し、米国株は20倍にまで成長しており、このことからもどちらの市場が優位であるかは明らかで、成長率の高さにおいても圧倒的に米国株が優位となっています。
日本株より米国株の方が優れている理由
ここまで日本と米国の株式市場におけるパフォーマンスの差について解説してきました。
なぜ、これほどまでに米国株のパフォーマンスが高くなるのでしょうか。
その理由は主に下記によるものと考えられます。
米国株が優れている理由
✅米国の方が圧倒的に経済力が強い
✅米国は国民の投資意識が高い
✅米国では将来に渡り人口が増え続ける
日本より米国の方が圧倒的に経済力が強い
まず米国は日本と比べ、はるかに経済力が強いです。
下図は日本と米国それぞれにおける名目GDPの推移を示したチャートになります。
日本の名目GDPの推移
米国の名目GDPの推移
これを見れば、誰がどう見ても米国経済の方が圧倒的に強いことが分かると思います。経済の量、質、伸び方、どれをとっても米国の方が圧倒的に優位です。
よってこれだけでも、日本と米国のどちらに投資するの方が賢明なのかは明らかです。
日本より米国の方が国民の投資意識が高い
日本、米国、欧州の家計における金融資産構成
米国では株式投資に対する国民の意識が非常に高いことが特徴です。
上図は日本、米国、欧州の家計における金融資産の構成を表したものです。これを要約して、有価証券に投資している比率をまとめると下記のようになります。
有価証券（株式＋投資信託）の保有比率
日本：14.9％
米国：48.0％
欧州：25.8％
日本では有価証券の保有比率が14.9％でしかなく、いかに投資する慣習がないということが分かります。
さらにいえば、これはあくまでも平均値なので、有価証券の保有がゼロという世帯も多くいるはずです。
したがって日本では金融資産のほとんどを現金・預金で保有するという、国民性のようなものがあるのです。
一方の米国では対照的に有価証券の保有比率が48％となっており、金融資産の約半分は株式もしくは投資信託へ投資しています。
そして現金・預金の比率はたったの13.1％でしかなく、日本とは金融資産の構成が真逆となっています。
すなわち米国では、日本人が預金をするような感覚で投資をしているということです。
多くの国民が、投資をすることが当たり前となっており、逆に現金で保有する方が愚かとされているのです。
ここで結論をまとめると、日本人は株式を買わないので株価もなかなか上昇しにくい環境にあり、逆に米国では国民が総出となって株式が買われるため、必然的に株価が上昇しやすい環境にあるのです。
よってこのことからも日本と米国とで、どちらの経済が強くなるのか、そしてどちらの株価が強くなるのかは、もはや誰の目にも明らかなことなのです。
米国では将来に渡り人口が増え続ける
もう1つ米国株をおすすめする重要な根拠として、人口推計があります。
下表は世界の人口推計を示した表になります。
これによると世界の人口は将来に渡り増加の一途をたどることが予測されており、米国においても右肩上がりで人口が増え続ける見込みとなっています。
ところが周知の通り、日本においてはこの先人口がどんどん減っていくのです。
したがって、これから人口が増え続ける米国と、人口が減り続ける日本、この先どちらの経済が成長し、どちらの株価が上昇しやすいかは明らかなのです。
米国株のおすすめの買い方
ここまでで、いかに日本株よりも米国株の方が優れているかについて解説してきましたが、最後に米国株の買い方についても紹介しておきます。
海外株と聞くだけで難しそうなイメージを持たれるかもしれませんが、結論からいうと、投資信託のインデックスファンドへの投資で十分です。
もちろん個別企業の銘柄へ投資することも可能なのですが、日本に在住している日本人にとって海外の個別銘柄を攻めていくのは少々難易度が高く、少なくとも、米国在住の米国人と比べて情報面で不利となることは明らかです。
そうとなれば何もリスクを冒して無理をする必要などなく、インデックスファンドへの投資で十分です。
米国株のインデックスファンドであれば全米の全業種にまんべんなく分散投資していることになるのでリスクも低く、また信託報酬も安くすむため、おすすめです。
出典元：ＳＢＩ証券
ここで参考までに、私が投資している米国株インデックスファンドの概要と運用成績について下記に紹介しておきます。
ファンド名：SMTAMダウ・ジョーンズ インデックスファンド
運用会社 ：三井住友トラスト・アセットマネジメント
種 別 ：米国株式（為替ヘッジなし）
買付手数料：無料（ネット証券の場合）
最小投資額：100円以上1円単位（ネット証券の場合）
運用開始日：2009年4月30日
同ファンドはNYダウをベンチマークとしたインデックスファンドで2009年より運用されており、設立から10年間運用した場合のパフォーマンスは＋350％にまで及びます。
またインデックスファンドにするメリットとして、ネット証券を利用すれば手数料が無料で、投資額も100円以上から1円単位で手軽に投資できるので、初心者にも安心して投資することができます。
よってネット証券で米国株のインデックスファンドへ投資する手法が最もおすすめで、この手法であれば好きな時間に、好きな金額をスマートフォンなどからインターネットで手軽に投資することができます。
ネット証券なら利用登録もインターネットで手軽に申請でき、口座開設を含め初期費用もすべて無料なので、これを機会に無料登録をして、まずは100円からでも投資してみることをおすすめします。
証券会社は国内シェア１位のＳＢＩ証券か２位の楽天証券がおすすめで、私自身もこの２社を愛用しており、このいずれかを選んでおけば十分です。
この辺りについては別記事の『初めての株式投資 初心者向けの始め方をやさしく解説』でも詳しく解説していますので、あわせて参照ください。
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まとめ
以上により、日本株よりも米国株がおすすめの理由について解説させて頂きました。
最後に、いかに米国株が優れているかについて、理由をもう一度おさらいしておきます。
米国株が優れている理由
✅日本株よりも株価が安定している
✅日本株よりも圧倒的に成長率が高い
✅米国の方が圧倒的に経済力が強い
✅米国は国民の投資意識が高い
✅米国では将来に渡り人口が増え続ける
米国は経済大国であり、その経済力は間違いなく世界一です。
そんな米国市場と国内市場を比べれば、どちらが優位なのかは明らかなことであり、またこの先の将来においても、日本と米国とどちらの経済が強くなるのか、そしてどちらの株価が強くなるのかは、もはや誰の目にも明らかなことなのです。
株式投資で成果を上げるには、このような知識や経験が必要となります。
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